東京都柔道連盟について
都柔連について
都柔連について About Tokyo Judo Federation (tojuren)
東京都柔道連盟は、戦後の混迷を脱しつつあった昭和24年4月26日、旧来の東京柔道有段者会を発展解消させ、新時代に即応する柔道組織として発足したものです。昭和26年頃より区画変更に伴って各地柔道会が結成され、発足当初の17柔道会が24地区を包含する連盟となり、更に平成2年4月現在、財団法人設立時には29団体に、そして平成12年4月現在では、30団体を擁する規模となり、日本柔道への重要な役割を果たしてきました。柔道の国際化が進む中で、「日本柔道」が世界の柔道界で、今後も指導的立場で活躍するためにも、当連盟が講道館、全日本柔道連盟の主軸として、これからもリーダー的役割を果たすと共に、当連盟も「さらなる発展」を目指して活動を行ってまりいます。
The Tokyo Judo Federation was established on April 26, 1949, when the turmoil of the postwar era was being lifted, as a Judo organization that responded quickly to the new era by developing and eliminating the old Tokyo Judo Dan Holders' Society. From around 1951, Judo associations were formed in various places due to Tokyo metropolitan land readjustment, and the 17 Judo associations came to form a federation covering 24 districts in Tokyo area. It grew to the 29 organizations when the Tokyo Judo Federation became a public utility foundation in April, 1990. As of April 2000, it has a scale of 30 organizations and has played an important role in Japanese Judo society. As the internationalization of Judo progresses, in order for "Nippon Judo" to continue to play an active roly in the world of Judo, we will continue to play a leading role as the main driver of the Kodokan and All Japan Judo Fedration. At the same time, we are also working toward "further development."
会長メッセージ
皆さん、こんにちは。
６月７日に、会長に選任されました岩渕公一です。
連盟の主催大会の運営や傘下の団体の大会への協力、委員会活動への支援等で、あっという間に3カ月が経過しました。蓄積している課題等への対応もあり、着任のご挨拶が遅くなりましたことをお詫び申し上げます。
なお、連盟の運営方針を提示させて頂きますことで、着任のご挨拶に代えさせて頂きますので、どうぞよろしくお願い申し上げます。
会長 岩渕 公一
団体概要
団体情報
| 正式名称 | 公益財団法人 東京都柔道連盟 |
|---|---|
| 所在地 | 〒112-0003 東京都文京区春日1-16-30 講道館本館２Ｆ |
| TEL | 03-3818-5639/4246 （営業時間：木曜を除く平日 9:30～17:30、木曜 9:30～17:00） |
| FAX | 03-3818-5644 |
役員
| 会長 | 岩渕 公一（2026/6～） |
|---|---|
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副会長 兼 専務理事 |
川嶋 直司（2026/6～） （2025/10～） |
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副会長 |
山本 洋祐（2026/6～） |
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運営方針 |
定款 第２章 目的及び事業 （事業）第４条 この法人は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。 ※具体的事業は１４項（定款参照）
〈中心課題〉 最大の柔道人口を抱える公益財団法人として、全日本柔道連盟、講道館と情報の共有化、連携を図りやすい環境を最大限に生かし、人口減少期にあっても、柔道の魅力を発信する組織として発展できるよう、傘下の団体の運営を基盤とした理事、評議員の知恵を結集して、組織運営を行う。 当然のことながら、柔道の魅力は単一ではなく、学ぶ対象者がそれぞれの到達目標をもって、修行に励んでいる。競技力を向上させてチャンピオンを目指すもの、礼法などに代表されるような自己の内面を高めようとするもの、柔道の技術的理合いに着目して形の向上を目指すもの、柔道を通して身のこなしや基礎技能（受け身他）の向上を目指すものなど、例を挙げればきりがない。 柔道の門をたたいて入門してくれた子供たちが興味を失うことなく、多様な到達目標達成の支援を行えるよう、指導者層の柔道の学びを怠らない環境を整える。柔道は、対人競技であるため、礼法や規律など、相手を思いやる心を育む必要がある。例えば、投げ技の習得のための練習場面では、受けは、正しい姿勢で取りの投げ技の反復練習を受けて技の習得の手助けをする。一方取りは、受けを投げる際には、受けが、受け身を取りやすいように、身体をコントロールして投げるなどを繰り返していくことで、相手を思いやる心を育むことができるなどの事例は、取りも直さずその一例と思われる。 嘉納師範が、柔道の基本理念として説明してきた「精力善用」、「自他共栄」の精神の教育的有意性を、引き続き継承できるよう、本連盟は、多様な柔道学習の機会を提供できるような柔道人の集合体としての運営を目指していく。
〈組織強化のために必要な諸規定の検討と重要課題〉 ・組織運営上、理事会等で具申されている定款改定に向けたプロジェクトの立ち上げが急務 どのような規模で、どの程度の期間で検討を進めて原案作成を目指すのかが重要な課題 ・財務状況の現状改善のための施策方針の検討 まずは、通常の大会運営などの事業の中で、試行的に経費の削減策を実施
〈上部組織やスポーツ協会の重要施策の対応の遅れを取り戻す重要な期間〉 ・上記中心課題への対応として、特色ある指導育成プログラムで成果を上げる道場やクラブを訪問し、そのプログラムを把握し、連盟の組織力アップに資するよう情報を整理し、発信する。 ・全柔連で重要施策とする、未就学児童のけが予防に資する柔道の身のこなしなどを体系化するプログラムの開発への協力、合わせて高齢者のけが予防にも期待される柔道の技能応用などの体系化等への協力並びに研究の推進 ・温暖化がもたらす気候変化は、スポーツの実施に多大な影響を及ぼしている。スポーツ協会で心配されて予算化される暑さ対策のためについても積極的に情報を発信 |
組織図
